拡大するバイオエコシステムとモビリティ革命。YC S18 Demo Day

September 6, 2018 by Tak Miyata

二週間前になりますが、Y Combinatorの夏のバッチ YC S18のDemo Dayが、Mountain ViewのComputer History Museumで開催されました。

我々のようなアーリーステージのVCにとって、YCのDemo Dayは投資案件のソーシングの場であると同時に、その時々のテクノロジーやスタートアップのトレンドを理解できる重要な場所です。

これは、2005年の創業からの14年になるYCの現在の数字です。

1,906ものスタートアップを支援し、その時価総額のトータルは$100B(約11兆円)と圧倒的な規模にまで達しています。

しかも、AirbnbやDropboxなど、全体の約8%、16社のスタートアップがユニコーンに達しています。本当にすごい数字です。

今回のポストでは、バッチ(YC S18)全体のトレンドと10社の注目企業について取り上げたいと思います。

過去のDemo Dayポストもご参考まで。

  • 2018 W18 「DNAパーソナライズ、バイオAWS、Crypto、保険」
  • 2017 S17 「進化するモビリティ、音声、医療」
  • 2017 W17 「AIの一般化」
  • 2016 S16 「老人向けUBER、無人宅配便、農地A/Bテスト」
  • 2016 W16 「Chatbot、創薬、超音速飛行機」

プレゼン企業は130社

8/20-21の二日間で登壇した参加スタートアップはトータルで130社(8社のメディア非公開企業含む。一日目の全リスト / 二日目の全リスト)でした。

改めて見るとかなりの数ですが、この数字ははここ数年のスタンダードです。パートナー含めてしっかりとメンタリングできるちょうど良いサイズということでしょう。

参加企業を「カテゴリー」で分類すると下記のような感じです。

Saas系(33%)、Service系(18%)が過半を占めるというのは、ここ数回変わらないトレンドですが、前回から新たに独立したカテゴリーとして追加したBio系(4% -> 11%)が大幅に増えたというのが今回の最大の特徴です。

ソフトウェア単体で解決できる問題がなくなり、既存の巨大産業の変革に取り組むプレイヤーが増加したというトレンドに続き、生命という人類最大の課題に取り組むスタートアップが増えたということだと思います。

創薬などが絡む場合は、引き続き治験や認可などに長い時間と大きな予算が必要となることは変わりませんが、AIなどの進化によりスタートアップでもチャレンジがしやすくなっているのだということを感じました。

コンピュータサイエンス系出身の起業家に混じって機械工学系の起業家が一気に増えた数年前のトレンドから、今回は明らかに生命工学、バイオ出身の起業家がかなりの数になっていました

次に「業種」で見てみると、今回のバッチで3社以上いた業種は以下の通りとなります。

今回大きく伸びたのが、「材料」「モビリティ」「物流」「研究」の四つの業種です。

このうち「材料」と「研究」の二つは、いずれも前述のバイオ系のカテゴリーです。

「材料」は、微生物からヤシ油を生成するC16、遺伝子組換え作物のスイッチSynvivia、など新たな材料やそれを作るための技術を開発するというスタートアップが中心でした。

「研究」は、研究室管理のHappiLab、研究機材管理のiLabService、など、バイオ系の研究、開発を支援するためのツールが中心でした。

90年代くらいからソフトウェア系のスタートアップが急増し、その後それを支援する開発ツールなどのスタートアップが増え、エコシステムが拡大していった構図に似ているような気がします

ソフトウェアとは異なる専門性が求められる分野ですが、これからの5-10年は、バイオ系のエコシステム全体の拡大は大きな注目だと感じています。

「モビリティ」は、レーダー技術のARI、ライドシェアリング広告のGrabb It、AR地図のPhiar、など、自動車メーカー周辺で起きているモビリティ革命が、さらに広がりを見せていることを感じるスタートアップが中心でした。

「物流」は、コンテナ管理のBlueCargo、南米向け物流SaasのSkyDrop、などです。

Scrumが注目する10社のスタートアップ

最後に、今回プレゼンをした130社の中で、注目をしておきたい10社のスタートアップをご紹介します。

1 : Papa(オンデマンド孫)

Airbnbの創業が2008年、UBERの創業が2009年。そろそろシェアできるものはもうないかと思ったら、まだありました。「孫」です。Papaは、老人と大学生をマッチングするサービスです。部屋の掃除、スーパーへの運転、IT機器のサポートなど様々な目的で使われているようです。アメリカでも一人で住んでいる老人は全体の27-29%程度いるということで、大きなニーズがありそうなサービスです。

2 : Grabb-It(ライドシェア広告)

急拡大したライドシェアですが、今や全米で100万台が走っているということです。これは、従来の屋外広告のトータル25万箇所という数字よりも大きなものになっています。そこに目をつけて、ライドシェアの車の窓にディスプレイを装着し、屋外広告化するというのがGrabb-Itのビジネスです。動画を見ると、位置や見ている人の属性に合わせてターゲティングも行なっているようです。

3 : Qurasense(血液検査生理用品)

シリコンバレー中を激震させた大規模詐欺事件となった血液検査スタートアップ Theranosが、ついに昨日シャットダウンとなりました。とはいえ、血液検査を自宅で簡単にできればというニーズが小さくありません。Qurasenseは、女性の生理用品の中に設置された検査シートを郵送すると、アプリですぐに血液検査の結果が見られるという製品です。すでにStanford Hospitalと共同でテストを開始していて、いくつかの病気の発見にも成功しているようです。どれだけ普及するか分かりませんが、発想は面白いですよね。

4 : Cloud Workout(パーソナルトレーナー動画)

Pelotonという「自宅フィットネス」スタートアップが、アメリカで急成長しています。先日新たな資金調達を発表して、$4B以上の時価総額となったユニコーンです。自宅用のバイクで、NYからのトレーナーによるライブレッスンが受けれるというのが人気のサブスクリプション型フィットネスサービスです。Cloud Workoutは、バイクだけでなく、筋トレ、ダンス、ピラティスなどのパーソナルトレーニングをライブレッスンするというサービスです。自宅版のライザップという感じでしょうか。遠隔医療と同様、動画で置き換えられるサービスはどんどん「ストリーミング x サブスクリプション」に置き換えられていきますね。

5 : Radix Lab(バイオOS)

DNAシークエンサーやマイクロピペットなど、バイオ系の研究で使われる器具はまだ標準化が進んでいないと言います。研究者たちは、自分の実験をするために、それぞれの研究機器や環境にあったソフトウェアを自分で開発をしているそうです。Radix Labは、そうした実験機器の利用の自動化を進めるためのOSを開発しています。多種多様な実験機器がある研究室の中で、どれだけ標準化、自動化が可能なのかは分かりませんが、バイオ系スタートアップエコシステムが拡大していく中で可能性の大きそうな取り組みです。

6 : Higia(乳がん診断ブラ)

乳がんは、早期に発見できれば治癒が可能であると言われている一方で、発見が難しいという問題があります。Higiaは、EVAという乳がん検査用のウェアラブルデバイスを開発しています。センサーで体表の温度パターンを計測することで、乳がんの早期発見が可能と言います。一週間に15分だけ、自宅で装着するだけで、検査結果は自分のスマホで見られます。価格は$299で来年のFDA認可を目指していると言います。値段的にも装置的にも負担が小さそうなので、実現したら大きなインパクトのありそうなデバイスです。

7 : LemonBox(中国向けパーソナルサプリ)

Amazonが、PillPackというパーソナライズ薬コマースのスタートアップを$1Bで買収をしたのが、6月のことです。LemonBoxは、中国の中間層向けに、米国からパーソナライズされたサプリを毎月届けるというサービスです。偽装などが多発している中国において、信頼のある米国のサプリを購入するというニーズがあるようです。中国発の様々な日用品を世界中に販売するWishもすでにユニコーンとなっていますが、こうした地域の価格やニーズを生かした越境コマースはまだまだ可能性の大きそうな分野です。

8 : RealtyBits(不動産トークン)

$400Bもの規模がある不動産投資の世界ですが、まだまだかなり前時代的なプロセスが残っているようです。不動産ファンドのファンドレーズには10%もの手数料がかかり、平均6カ月かかっています。これをトークン化することで、簡単に(10分)安く(手数料1%)ファンドレーズが行えるというプラットフォームです。すでに複数の不動産ファンドが活用を始めているということです。

9 : Incentivai(スマートコントラクト認証)

Blockchainのアプリケーションの中でも様々な分野での活用が期待されており、急成長しているのがスマートコントラクトです。しかしながら、大規模な取引に利用しようとすると、バグによるセキュリティの問題に加えて、潜在的な不正利用の問題も大きな課題となります。Incdentiviaiは、AIを用いて、スマートコントラクトの不正利用の可能性を事前にシミュレーションすることができるサービスです。

10 : Inokyo(AmazonGo)

先日、Amazonが無人コンビニ、AmazonGoの3店舗をオープンしたとアナウンスしたばかりですが、この分野を狙っているのは大手だけではありません。Inokyoは、レジなし、キャッシュレスの小売店舗を展開するスタートアップです。Instagramの画像認識担当とUBERの自動運転担当が共同創業者です。すでにMountain Viewにお店があるということですので、興味があれば行ってみるのも良いかもしれません。

最先端の技術調査、市場調査、戦略コンサルティングを行っています

スクラムベンチャーズは、年間1000社超の企業調査の実績をもとに、企業のご要望に合わせてコンサルティングやリサーチを行っています。